時短勤務で受けることができる福利厚生は、勤務時間や働く介護施設次第です。福利厚生には、法律で定められている法定福利厚生と、内容や条件を勤務先が自由に決めることができる法定外福利厚生があります。法定福利厚生となるのは、健康保険や厚生年金などで、勤務時間などの条件をクリアすれば加入をすることができます。

社会保険に加入した方が得になるかどうかは、働く人次第です。将来的に受け取れる年金を増やしたい、失業保険を受け取れるようにしておきたいという場合は、時短勤務でも社会保険に加入できる介護施設を選んでおくことが有効です。手取りは少し減りますが、将来に対しての安心感が生まれます。

交通費や退職金制度、資格取得支援制度などは法定外福利厚生となります。介護施設が自由に設定することができるもので、内容が充実している施設もあれば、交通費のみなど最低限の福利厚生しか用意されていないこともあります。法定外福利厚生は、常勤勤務で働く人を対象としていることが多いものです。求人情報に様々な福利厚生が書かれていても、時短勤務を選んだ場合は対象外となることがあります。

常勤のみ対象となりやすい福利厚生は、社宅や家賃補助、退職金制度などです。福利厚生の対象となった場合でも、常勤は交通費全額支給、時短勤務は一部のみ支給など差がつくこともあります。資格取得支援などの福利厚生を目的として働く場合、面接の際に時短勤務でも対象となるかを確認しておくことが大切です。